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    ヤスです。(*´ω`*)記事の続きです。前回記事はコチラ。【基礎編】仮想通貨・暗号資産が世界に広まっていくワケその①仮想通貨は、なぜ価値があがるのかもう1つの理由は仮想通貨は、世界中で共通の価値だということです。仮想通貨ではなく、法定通貨について、(日本円、とか、米ドルとか、人民元など)法定通貨は、発行するその国の政府の信用や経済の状況などで価値が決まるのですが今、あなたがお財布に入れている1万円札が、...

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    ヤスです。(*´ω`*)世間では、仮想通貨と呼ばずに暗号資産と呼ぶ、ということになっておりますが、いまだ仮想通貨という呼び名のほうが通りがいいので、仮想通貨、のまま、記事を書きますね。DCMCに限らず、仮想通貨全般の話を、まず聞いていただきまして、その後に、全体はこうだから、DCMCはこうだ、というお話に続けたいと思います。仮想通貨は、なぜ価値があがるのか世界中で、専門家による説がいくつもありますので、その中で...

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    ヤスです。(*´ω`*)5月2日付けの、ニューヨーク・タイムズによると、URLhttps://mobile.nytimes.com/2018/05/02/technology/bitcoin-goldman-sachs.htmlアメリカの大手金融グループのゴールドマンサックス(GS)はビットコインの取引を開始すると取締役会で決定した。ゴールドマンサックスは顧客のため、数週間以内(開始日は未定)に自分たちの資金を使ってビットコイン先物の取引を開始するという。ゴールドマンサックスのビット...

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    ヤスです。(*´ω`*)今回の、「来年絶対必要になるキーワード」は、「マイニング」です。BCCの場合は、リップルコインネットワーク、という仮想通貨のネットワークを使うのですが、リップルコインには、マイニングという考え方が一切ありませんので、BCCにも、マイニング、という言葉は一切出てきませんので、今までは、「不要」、なキーワードでした。ところが、すでにデジタルカレンシーのホームページに、名前だけが出ている、CR...

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【基礎編】仮想通貨・暗号資産が世界に広まっていくワケその②


ヤスです。
(*´ω`*)


記事の続きです。


前回記事はコチラ。

【基礎編】仮想通貨・暗号資産が世界に広まっていくワケその①



仮想通貨は、なぜ価値があがるのか






もう1つの理由は


仮想通貨は、世界中で共通の価値





だということです。


仮想通貨ではなく、

法定通貨について、
(日本円、とか、米ドルとか、人民元など)


法定通貨は、

発行するその国の政府の信用や
経済の状況などで

価値が決まるのですが


今、あなたがお財布に入れている
1万円札が、

明日になったら1円になる、


とは思ってないですよね?


しかし、


南米の国ベネズエラでは、
実際にそういうことが起きたわけです。


鶏肉1個、トイレットペーパーが
札束積み上げても買えない。



紙幣1枚あたりの価値が、
ほぼゴミ同然に変わってしまいました。


こうなってしまうと、

縄文時代のような、自給自足ができる人か、
ベネズエラから脱出しないと生きていけない

100万人規模で周辺国へ脱出して
難民になっていると聞きます。


ベネズエラの通貨が、暴落したあとに
ベネズエラの人が仮想通貨を買おう、

としても、

安くなったベネズエラの通貨で、
ビットコインなどを買おうとしたら

ちょっとしか買えなくなってしまうので、
遅いですよね。



まだ自国通貨が、暴落してしまう前に、
ビットコインなどに換金していた人だけは


ビットコインは世界で共通の価値なので、

ベネズエラの通貨が下落してもお構いなし。

「世界で共通の価値を持つ金GOLD」

と同様、資産を守ることになりました。


そのことを知っていた人だけが
いち早く行動していましたね。



ベネズエラの次は、どこでしょう。


トルコリラ、
アルゼンチンペソ、


そしてお隣の
韓国ウォン

対米ドルに対しての下落率が
すでにヤヴァイことになっています。


韓国の経済は、財閥経済とも呼ばれ

韓国のGDPの大部分が
10社程度の財閥系企業で占められていて

自動車産業
造船業
半導体産業


が3本柱になっていますが


自動車産業も、
造船業も、

苦戦している上に、


財閥企業の中でトップである
サムスンや、SKハイニックスなどの
韓国主要な、半導体産業は、

製造に必須な素材、部品、製造装置を
日本から輸入しないと、

製品が作れないので輸出もできない状態ですが

度重なる
反日政策の対抗措置として、

現実に、フッ化水素などの日本からの輸出が
一部ストップしているなど

非常に困った状態が続いているのですが

韓国政府が、

従来の主張を繰り返すばかりで
対策をとる兆しが一向にみえない

ということも重なって、

韓国経済の凋落が
ひどいことになりかかっている、

と言われています。



韓国は、過去に2回、
通貨危機を実際に経験し、

過去2回は日本に助けられていますが、

今回は、それも難しそうな状況で、

韓国在住の韓国人の、
ウォン安の危機感は半端ないようです。


手持ちのウォンが安くなる前に

BTCなどの仮想通貨に変えておきたい

という需要は、非常に高まってきています。

韓国 仮想通貨の購入者数が増加、購入額も増加で平均67万円

参考:コインテレグラフ



中国も、

仮想通貨全面禁止の国でありながら

抜け道を利用した売買が活発になっていて、

米トランプ大統領が
対中25%関税の発言してから、

40万円台だったBTCが80万円台に上昇、

中国から、はもちろんですが、
貿易戦争の相手であるアメリカからも、

BTC買いパワーが

ある程度流入したのは
確認されていますね。



世界の景気が悪くなれば、

仮想通貨に流れる傾向に
あるように見受けられます。


日本円というのは
世界と比較すれば、


「比較的安全な資産と言われている
 円が買われ」


とニュースでも言われるように

対米ドルと比べ、
価格の変動が少ない通貨

となっていますので、

日本人の危機感がほとんどないです。


だから日本では、

仮想通貨の需要は
そんなに高くなくていいはずなのですが

世界で共通の価値、だからこそ


日本で早いうちに
ビットコインなどを買って

持っていた人は、

海外で需要が多くて価格が上がれば、

日本人も、
その多大な恩恵を受けることになります。


日本だけしか流通しないコインなら、
日本人しか相手になりませんが、

ビットコインなど世界で扱われるコインは、

世界の70億人が
対象のマーケットなんですよ。

ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー


情勢の悪い国に住んでいる人は、

自国の法定通貨の価値が下がり続け
仮想通貨の価値が上がり続けるならば、


一度、仮想通貨を手にした人は、
基本的に、

法定通貨に資産を、
大きく戻す、ということは、

ないはずですよね。


しかし、2018年初頭より、

北朝鮮による
コインチェックNEM580億円大量盗難事件


始まり、さまざまな要因が重なって

仮想通貨の「取引所」に対する不信感が増えて

2018年から2019年の春ごろまでの
全体的な価格の下落が起きましたが、


それは結局

「仮想通貨の価値」に対するものではなくて
「仮想通貨の取引所」の「不審」によるもの

が大きかったわけです。
(※理由は諸説あります)

2017年に仮想通貨の法律が
整備された日本では、

金融庁の許可なく
仮想通貨取引所は営業できなくなったので

マンションの1室で、
3人程度の人数で
サーバー1個設置しただけのような、

低レベルな取引所は、ほぼ淘汰され、

大企業に買収されたりで、
資金力のある取引所ばかりが残りました。


しかし日本以外の国では、

国あるいは公的機関によるライセンスを
キッチリ取得して営業している取引所は

わずか14%しかないことが
あきらかになっています。


【世界の仮想通貨取引所リスク調査】 日本は"低リスク" |バイナンスなど他国は"高リスク"判定が相次ぐ
参考:コインテレグラフ


世界のほとんどの取引所は、まだ、

戦後の闇市状態



です。



今後、

世界中の、大部分の取引所が、

公的機関の第3者チェックを受けた
ライセンスを取得して

信頼性の高いものに変革してくれば、

「仮想通貨」には魅力を感じていても
「仮想通貨取引所」に不安を持っていた

あの人達も、
ついに動き出すと思われます。


世界の大富豪の68%
3年以内に仮想通貨投資を検討していると
報じられています。


世界の富裕層68% 2022年までに仮想通貨ビットコインなどに投資か【調査】参考:コインテレグラフ



→3年後までには
もう一般庶民の手の届かないところへ
価格が上がってしまうので、

もう遅い、ということです。


このことに気づいている人は

日本では、

20人に1人

デジタルリテラシーがあり、
かつ、資金力も増えてくる

30代の人に限っては
7人に1人


が仮想通貨の取引所口座を持っていて
現実に取引もしているという

集計がありまして

全世界の仮想通貨トレーダー数、日本は米国に次ぐ2位に|国民の20人に1人が投資
参考:コインポスト



流行り物スキなアーリーアダプター層が
飛びついただけの時期を越して、

いよいよ一般庶民に対して
普及が開始する時期に近づいてきていますね。



さて、このように、

次のビッグウェーブが

そろそろ見えてきそうな
仮想通貨業界の背景の中、


ビットコインなど、

すでに有名なコインが、
その波に乗っていくことは想像できますが、

DCMCにとっては、
どうなのか。


全体の背景を知らずに
DCMCは語れませんので、

長々とお話しましたが、

やっと本題に入りたいと、思います。



次の記事に続きます。

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【基礎編】仮想通貨・暗号資産が世界に広まっていくワケその①


ヤスです。
(*´ω`*)


世間では、
仮想通貨と呼ばずに暗号資産と呼ぶ、

ということになっておりますが、

いまだ仮想通貨という呼び名のほうが
通りがいいので、

仮想通貨、のまま、記事を書きますね。

DCMCに限らず、
仮想通貨全般の話を、

まず聞いていただきまして、

その後に、

全体はこうだから、DCMCはこうだ、

というお話に続けたいと思います。


仮想通貨は、なぜ価値があがるのか




世界中で、

専門家による説が
いくつもありますので、

その中でも2つ、
挙げて説明したいと思います。




仮想通貨は戦争をなくす



日本人のほとんどは、
「銀行に口座を持っている」




と思いますが、


地球上70億の人のうち、

15歳の以上の年齢になっていて、
かつ銀行に口座を持っていない人は、

20億人

に達するそうです。


いわゆる、貧困層、の方がほとんど、
ですね。


たとえば、

住所不定無職、と聞けば、

社会的信用が低いと判断されます。


公園に無許可でテントを張って住み、

移動してしまえば

連絡がつかなくなるような状況では、

銀行には相手にしてもらえません。


銀行口座がない、ということになれば、

給与振込先がない、となりますので、

「定職につけない」

ということですから、

いわゆる、仕事をした日だけ
現金で受け取って帰る
日雇い労働者が、せいぜい、

となってしまいます。


貧困は、
なかなか貧困のまま抜け出せない。



ところが、

「仮想通貨の口座」であれば、
スマホ使えればそれでOK。

アフリカのジャングルの奥地に住む、
原住民族でさえもスマホを持って使っている時代です。



電気の来ていない地域であっても

週に1度、街へ出たときに充電して帰ってくるとか。



給与を支払う側が、

仮想通貨で給与を支払う、

となれば、

貧困層の人でも、定職につくことが可能になります。



世界で20億人の人口が、
労働人口になることが可能になる

というのは、どれだけ大きいことか。


日本人が、

一生懸命働いて、税金収めて、

その結果、日本なら、
ODA政府開発援助というような形で

途上国へ支援を行うわけですが、


今まで支援を受けていた人たちが

自分たちで労働して稼ぎ出し

貧困から抜け出して
自ら経済活動を行うように
なってくれば、

生活が豊かになるのは当然ですが、


貧困こそ犯罪の温床、ですので、

犯罪は減りますね。


また、

貧困だからこそ

生き残るためにテロリストの兵士に
志願する人も大勢いるわけですが、

その必要なくなれば、

世界も平和になっていきますね。

仮想通貨を広めることは、

世界を平和にして
みんなを豊かにすること。


素晴らしい活動なんです。


日本の国会議員でも、

このことを指摘している方も

おられますね。


日本維新の会 藤巻参議院議員
https://twitter.com/fujimaki_takesi/status/1120939504800370688



長くなりますので、
その②へ続きます。



【基礎編】仮想通貨・暗号資産が世界に広まっていくワケその②


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2019年は仮想通貨全体が爆発的に市場拡大する、その超意外なワケ。



ヤスです。
(*´ω`*)


2017年、ジェットコースターの上り坂。

2018年、ジェットコースターの下り坂。


ちょうど、富士急ハイランドにある、

巨大な「フジヤマ」みたいな、



相場でしたね。





2019年の仮想通貨全般の世界は、どうなるでしょう。


いろんな専門家の方が、

いろんな解説を、すでにしているので、



全く別の角度からの、予想をしてみたいと思います。


仮想通貨全般に、ものすごい追い風になる
世界で激震が走る、ある出来事が起きます。

その原因は、コレです。




これの正体は、あとで明かすとして、


今、ビットコインをはじめとする、

仮想通貨の市場のほとんどは、

いわゆる個人投資家、という人達が

参入しているだけで、


個人投資家の1000倍以上の資金を持つ

いわゆる大口の機関投資家、というような

企業にとっては、

まだまだ仮想通貨の世界は未整備で、

参入するのにハードルがいくつもある業界です。


セキュリティや、投資家保全の仕組みなど、

これからの部分がたくさんあります。

しかし、

2019年1月には、

あの世界最大の金融市場である
ニューヨーク証券取引所の親会社

インターコンチネンタルエクスチェンジ(ICE)

が、仮想通貨の取引所
Bakkt(バックト)
をオープンさせると案内されていますが、

莫大な資金を持つ機関投資家が、
ビットコインなどの市場に参入してくるキッカケ


になると、言われています。


市場規模が単純に1000倍になったら、
相場価格がそれだけ急上昇するのは間違いなく、

Bakktに対して、
世界中の期待度がすごく高いのは

誰もが指摘しているところ。


ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

さて、機関投資家と言われるファンドなどに
資金を預けるのは、世界の大富豪達ですが、


大富豪たちというのは、

自分たちの資産を守る為に、

現金で銀行に預けて貯金している、

わけないんですよ。


銀行に預金=善

だとカンカンに思い込んでいるのは、
日本人の庶民だけですね。



大富豪達の考えは異なります。

自分の住んでいる国の銀行に
現金を「全部そのまま預けている」

なんてことは、ほぼ無いですね。


お金持ちと言われる人が、

金銀財宝を、ジャラジャラとつけているのは、

単純に見せびらかして、優越感に浸るため、
だと思いますか?



日本人は、財布に入っている1万円札が、

明日、ゴミになる、とは、
誰も思ってないですよね。


ニュースとかでも、

「比較的安全な資産とされる円が買われ・・・」

という言葉を聞いたことがある方も多いのでは
ないでしょうか。


余談ですけど、


日本の借金が1000兆円を超えて、
財政破綻が間近だから、

将来の子孫にツケを回さないように
消費税を上げる


という理論を信じている日本人は多いかと思いますが、


借金と言っても、大部分が国債、でして

国債=借金じゃないんですよ。


国債を発行して、

引き換えに、手元には現金が手に入るわけです。


もっと簡単に言うと、

国債も多いが、それと同額近い資産も
日本政府は持っているので

実は差し引きを計算すると、
財政は非常に健全

というのが、世界の経済人にはバレバレなんです。

持っている資産の方を一切隠して、

借金だ!借金だ!大変だ〜!増税だ!

マスゴミに情報操作されている日本人庶民だけが
気づいてないみたいですね。

なぜ、そんな財務省の都合よく、
不安を国民に煽るのか、については、

本題から外れるのでこの辺にしますが、


日本円は、世界の国々と比べても、
非常に安定しているから、

日本人が日本円に対して不安を持ってない、

ということをいいたかったわけです。



ところが、日本以外の国においては、


自国の通貨を信用できない、という国民が

かなり多くあります。



南米のベネズエラ、という国では、

100万倍のハイパーインフレ
となっています。



トイレットペーパー1個買うのに、
これだけの札束を積み上げないと買えないほど

お札1枚あたりの価値が下がっているんです。


そういえばトルコのリラも、
米国との摩擦で暴落しましたよね。


このような国で、
現金を銀行に預けていたら、

資産総額は、大幅に目減りしちゃうことがわかりますね。


国と国のパワーバランスで、

価値がどんどん変わってきちゃう
法定通貨「現金」は、


世界の大富豪たちにとって、
非常に都合が良くないんです。


世界中で、価値が同じで変わらないモノ、

無くならないもの、

保管しやすいモノ、


に変えて、持っておきたい、と思うのは
ごくごく、自然なことなんですね。



だから、大富豪たちは、


世界中でほぼ同じ価値である、

プラチナダイアモンド

に代表される貴金属品を買い漁るわけです。


自国の通貨が暴落しても、

金などの貴金属は、世界中で同じなので、
資産価値を守れる、というわけです。



ところがっ!


来年、大事件が起きます。




プラチナダイアモンド




その貴金属の代表格の1つである、


「ダイアモンド」

異変が起きるんです。



それが、先程の写真、
色付きのダイアモンドの正体です。


あれは、


グロウンダイアモンドと言いまして、


人工で、1300度55000気圧という

天然ダイアモンドと全く同じ条件を再現して、

天然モノと原子レベルで同じものを、

人工的に作れるようになったんです。

(無色透明の他に、色付きというモノもできる、という例)



プロの鑑定士が判定しても、
間違いなくダイアモンド、と判定されます。


参考:がっちりマンデー 12/16放送回より

http://www.tbs.co.jp/gacchiri/archives/2018/1216.html






これにより、

天然なら1億円するダイアモンドと同じものが

来年春から、日本の大手デパート店頭でも

4000万から5000万という
半額程度で売られるようになる、

とのことで、

ダイアモンドの相場価格が、
大暴落するのが目前なんです。


ということはですよ、


今、ダイアモンドを持っている大富豪は、

他のモノに、今のうちに移動しないと


来年以降のどこかでは、
資産価値が半額になっちゃうわけです。


じゃあ、何に資産を変えておくのか?

金やプラチナといった、今までどおりの
貴金属品と交換するのか?

それとも、


○国の情勢に関わらず、世界共通の価値
(仮想通貨は世界共通)

○価値の保全性
(絶対に改ざんできない
 ブロックチェーン技術)

○保管に一切場所をとらない
 デジタル通貨


このような特徴をもつ、
ビットコインを代表する仮想通貨・暗号資産に

期待する、大富豪たちが大勢いるのは

ごく自然な流れだと、思いませんか。


グロウンダイアモンドが、

仮想通貨全体にとって、かなりの追い風になると、
見ていますが、

宝飾業界内での、戦争勃発は、
まさにコレからなので、

何が起きるかわかりませんが、


実は、前例がありまして、

真珠の世界では

養殖真珠ができたときに、

天然真珠の価格が暴落しましたが、

結局、消費者に受け入れられて今に至ります。


グロウンダイアモンド
ダイアモンド相場を大幅に下落させて、

そのまま受け入れられると、


仮想通貨に資金が流入してくるキッカケにも
なるのではないかと、

かなり期待しているところです。


2019年、どうなるか、

全く楽しみですね。


また、続報します。
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【DCMに追い風!!】世界No1ゴールドマン・サックスがビットコイン先物取扱開始!!



ヤスです。
(*´ω`*)



5月2日付けの、ニューヨーク・タイムズによると、



URL
https://mobile.nytimes.com/2018/05/02/technology/bitcoin-goldman-sachs.html



アメリカの大手金融グループのゴールドマンサックス(GS)はビットコインの取引を開始すると取締役会で決定した。





ゴールドマンサックスは顧客のため、数週間以内(開始日は未定)に自分たちの資金を使ってビットコイン先物の取引を開始するという。

ゴールドマンサックスのビットコイン市場に参入する姿勢は2017年10月ごろに複数メディアが報じていた。

米トムソン・ロイターが2018年4月24日に発表したアンケート調査では、世界の伝統的な金融機関のうち少なくとも50社が半年以内に仮想通貨の取引に参入する予定だ。

2018年は海外の大手金融機関が仮想通貨市場に参入する歴史的な1年間になりそうだ。




参考URL
https://dialog-news.com/2018/05/03/gm0503/




今までは、仮想通貨の市場は、

個人投資家ばかりの参入で、

いわゆる機関投資家、という大口は、

「様子見」だったわけです。


せいぜい、1億円単位の売買までが関の山だったわけですが、

個人投資家ばかりの市場に、


機関投資家のような人たちが、

参入してくるその第一歩、になるわけで、


しかも、


ゴールドマン・サックスといえば、

世界No1規模の金融グループです。


投資に興味のある人なら、ほぼ全員知っている名前ですね。



これは、世界中に与えるインパクトは強いでしょう。



2018年は、ビットコインに大きな風が吹きそうですね。




さて、当方で紹介している、
DCMデジタルカレンシーマイニングコインは、


ビットコインーDCMという通貨ペアで
扱われることが決まっていますので、


ビットコイン建て通貨は、

ビットコインが上がると、連動して

DCMも価格が上昇することになります。


非常に楽しみですね。




また、続報お知らせしますね。
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【連載】来年絶対に必要になるキーワード解説・基礎編「マイニング」

ヤスです。
(*´ω`*)


今回の、

「来年絶対必要になるキーワード」

は、


「マイニング」


です。



BCCの場合は、

リップルコインネットワーク、

という

仮想通貨のネットワークを使うのですが、


リップルコインには、

マイニングという考え方が

一切ありませんので、


BCCにも、マイニング、という言葉は

一切出てきませんので、

今までは、「不要」、なキーワードでした。



ところが、


すでにデジタルカレンシーのホームページに、

名前だけが出ている、


CREという謎のコイン

と、


もう一つ、

フィリピングローバルコインは、

カテゴリ:フィリピングローバルコイン




BCCと、まったく仕組みが異なります。







そこで、マイニング、というキーワードが

絶対に知らないといけないキーワード、と

なりました。



デジタルカレンシーのマイニング事業については

   ↓

http://digitalcurrency.tokyo/virtual_coin.html


マイニングそのものを、ご存知の方向けの
ページになっています。




マイニング、を、

ものすごく簡略化して、言いますと、







AさんからBさんに送金をしようとすると、

AさんとBさんの2人だけしかいなければ、



Aさんは「送ったよ」

Bさんは「受け取ってない」


ということが十分起こりうるわけです。


そこで、第3者のCさん、Dさん、・・・

と不特定多数の人が、

全員で、AさんからBさんへ、いくら送ったよ、

という、記録を台帳に残す作業を行って、
みんなが認めてはじめて、

AさんからBさんへの送金が完了する仕組みになってます。


この不特定多数の第3者、の

承認役の人がやっている行為を、

マイニング
、と言いまして、

この承認作業に参加する代わりに、

マイニング報酬、というものが入ってきます。





地球上では、どれだけ多数の人が、
ビットコインなどの仮想通貨を、

送金や取引を行っていますので、


毎日ものすごい数の、データが飛び交いますので、


その承認する数も、膨大ですから、


マイニングを行うということは、


スーパーコンピューター並みの処理ができる
マシンの設置の初期費用と、

冷却するためのエアコンなどの設備のコストと、

運転用の電気代などがかかるため、


夏の暑い日本でやると電気代のほうが上回って赤字に
なってしまうことから、



冷やす必要のない、電気代のかからない、

政府の制度も優遇されている、

北欧(とくにスウェーデン)が向いていると言われていまして、


専用のコンピュータを、ずら~っと並べて
工場のように大掛かりな設備を建設するのですが、


その準備が進んでいます。





実際に設置されるマシンも、見させてもらいました。



ガチ最新式の、ちょっとゴツい感じです。

テストマシンも、すでに稼働しています。




デジタルカレンシー社内に、

運び込まれた実験用のマイニングマシン。


読者の方にも、ほんの一部チラ見せっ!!




実験用ですので、デジタルカレンシー社内で、

日本で稼働させれば、
電気代等でペイするのは大変なものですが、


すでに実験稼働はしていて、

撮影された日では、たまたま、

接続された画面上では、


XMR(モネロ)コインのマイニングを

順調に行っているところでした。




毎日、多種多様なコインのマイニングを行って、

収益が会社に入ってくるようになっています。


テストマシンは日本で稼働しているので、

コスト的にはもちろん、採算合いませんが


実験の後、北欧スウェーデンに、

大規模なレベルで、導入することになっています。



すると、



ビットコインとかイーサリアムとかいう有名コインを
まずは中心に、

スウェーデンのマイニング工場が稼働し始めます。



スウェーデンの現地で、もともと大規模にマイニング工場を

稼働しておられる会社の社長の方が、

現地責任者に就任していただいているので、

技術スタッフも万全で、安心ですね。



初期費用として、設置のコストがかかりますけど、
かかったコストで一度、マイニング報酬がペイされた

翌月からは、報酬が入り続ける一方なので、
電気代がかからないスウェーデンでは、

日本と大幅にマイニングビジネス環境が違っています。


日本の大手ネット会社GMOも、

スウェーデンに工場建設を表明していますが、

それよりも早く稼働するかも??


マイニングそのものは、他社もやっている競争ビジネス

なのですが、

それを、ある仕組みを使って

BCCやCREやPGCと言ったコインと

どう関係していくのは、


まだ、明かすことが出来ないんですけど、

非常に、大きく関わってきます。



正式に発表されましたら、

この場でもお知らせしていきますね。


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